マッチングアプリを使っていて、素敵な人と出会えたと思ったら急に投資の話をされたり、将来のために勉強会に参加しないかと誘われたりしていませんか。相手のことは好きだけど、本当に信じていいのか迷ってしまう気持ちはよくわかります。特に相手から師匠やメンターを紹介されたり、ビジネススクールへの入会を勧められたりしているなら注意が必要です。借金をしてまで始めるべきか悩んでいる方もいるかもしれませんが、それは詐欺の手口かもしれません。不安を感じている方に向けて、クーリングオフの可能性や具体的な対策について、私の経験や調べたことをもとにお話しします。

- マッチングアプリでの勧誘に潜むリスクと具体的な手口
- 投資詐欺やマルチ商法を見分けるための重要ポイント
- 契約してしまった場合のクーリングオフや相談先
- 安全に資産形成や出会いを探すための正しい方法
マッチングアプリで投資や勉強に勧誘されたら要注意
楽しみにしていたデートやメッセージのやり取りで、急にお金や将来の不安に関する話題が出てきたら驚きますよね。相手が良い人そうに見えても、その裏には巧妙な罠が仕掛けられていることがあります。ここでは、よくある勧誘パターンについて詳しく見ていきましょう。
消費者金融で借金させる悪質な手口
私がリサーチした中で特に悪質だと感じたのが、手元にお金がない若者に対して消費者金融で借金をさせるケースです。「投資を始めるための資金」や「スクールの入学金」として、50万円から100万円単位のお金を借りさせようとしてきます。
彼らの手口は非常に巧妙で、「これは借金ではなく、将来への自己投資だ」「すぐに稼げるようになるから、返済なんてあっという間だ」といった甘い言葉で心理的なハードルを下げてくるんです。
ここが危険!
さらに恐ろしいのは、消費者金融の審査を通すために「使用目的」を偽るよう指示されることです。「投資目的」だと審査が通りにくいため、「旅行費用」や「冠婚葬祭」と嘘をつくようにマニュアル化されたノウハウを教え込まれます。
もし相手から「お金がないなら借りればいい」と提案されたり、無人契約機へ行くように言われたりしたら、それは間違いなく危険なサインだと思ってください。一度借りてしまった借金は、たとえ騙されたとしても自分自身で返済しなければならないリスクがあります。
師匠やメンターを紹介されたら危険信号
マッチングした相手と仲良くなると、「私には尊敬する師匠がいるんだ」「今の生活があるのはメンターのおかげ」といった話をされることがあります。これは、勧誘の常套手段である「ABCの法則」と呼ばれる手法かもしれません。
ABCの法則とは?
- A(Adviser):師匠・メンター(すごい人役)
- B(Bridge):紹介者・マッチング相手(橋渡し役)
- C(Customer):あなた(ターゲット)
紹介者であるBさんが、Aさんを過剰に持ち上げることで、Cであるあなたに「この人はすごい人なんだ」と信じ込ませるテクニックですね。「普段は会えないけど、特別に会わせてもらえることになった」なんて言われて、ホテルのラウンジやカフェでの三者面談、あるいはZoomミーティングに誘導されたら、ほぼ間違いなく勧誘が始まります。
私なら、恋愛目的のアプリで第三者を介入させようとしてきた時点で、関係を断つことをおすすめします。
投資を学ぶビジネススクールの実態
「投資で稼ぐ」と聞くと、株やFXのトレードをイメージするかもしれませんが、勧誘の現場では少し違ったものが売られています。それが「投資を学ぶためのビジネススクール」や「高額な情報商材」です。
実際に入会した人の話を聞くと、提供されるカリキュラムの内容はネットで無料で調べられるような薄い情報だったり、精神論ばかりだったりすることが多いようです。そして、ここからが闇深い部分なのですが、「スクール代の元を取るために、あなたもマッチングアプリで他の人を勧誘しましょう」と指導されるケースが後を絶ちません。
つまり、投資で利益を出すのではなく、新たな入会者を連れてくることで紹介料を得るという、いわゆるマルチ商法(連鎖販売取引)の構造になっているわけです。気づかないうちに、被害者が加害者になってしまう負の連鎖がここにあります。
詐欺まがいの勧誘におけるLINE移行の特徴
マッチングアプリの運営側も、こういった業者や詐欺師を排除しようと日々努力しています。そのため、怪しい勧誘をする人たちは、アプリ内の監視を逃れるために、マッチング後すぐにLINEへの移行を求めてくる傾向があります。
よくある言い訳パターン
- 「このアプリ、もうすぐ退会する予定なんだ」
- 「通知が来なくて返信が遅れちゃうから」
- 「もっと気軽にやり取りしたいな」
もちろん、純粋に仲良くなりたい人もLINE交換を提案しますが、業者の場合はタイミングが早すぎるのが特徴かなと思います。プロフィールやメッセージの内容が薄いのに、やたらと積極的な場合は警戒したほうが良いでしょう。
マルチ商法型と投資詐欺型の違い
一口に「投資・勉強」の勧誘といっても、大きく分けて2つのタイプが存在します。どちらも危険ですが、対処法や法的性質が少し異なるので整理しておきましょう。
| タイプ | マルチ商法型(ビジネススクール) | 投資詐欺型(ポンジスキーム等) |
|---|---|---|
| 名目 | 稼ぎ方を「教える」 | お金を「運用して増やす」 |
| 商品 | USBメモリ、PDF教材、動画 | 架空の暗号資産、FX自動売買 |
| 特徴 | 人を勧誘すると報酬が入る仕組み | 配当画面だけ見せて出金させない |
| リスク | 人間関係の崩壊、加害者になる | 資金持ち逃げ、サイト消滅 |
マルチ商法型は「特定商取引法」の対象になりやすく、投資詐欺型は「刑法」の詐欺罪に該当する可能性が高いです。自分がどちらの被害に遭いそうなのかを知っておくことは、身を守る上で重要ですね。
マッチングアプリでの投資や勉強勧誘への対処法

「もしかして、これって勧誘?」と怪しく思ったときや、勢いに押されて契約してしまった後でも、諦める必要はありません。冷静に対処すれば、被害を未然に防いだり、お金を取り戻せたりする可能性があります。
よくある投資詐欺の手口と見分け方
被害に遭わないためには、相手の言動に潜む「レッドフラグ(危険信号)」に気づくことが大切です。私がチェックリストを作ってみたので、今の状況と照らし合わせてみてください。
危険度MAXチェックリスト
- プロフィールが「自由な生活」「感謝」などの言葉で溢れている
- 「尊敬する人」や「経営者の知人」に会わせようとする
- 「絶対に儲かる」「元本保証」といった言葉を使う
- 借金をしてでも始めるべきだと強く勧めてくる
- 契約を急かされ、考える時間を与えてくれない
特に「絶対」や「元本保証」という言葉は、金融商品取引法などで禁止されている表現です。これが出た時点で、まともな投資話ではないと判断して良いでしょう。
クーリングオフで契約解除する方法
もし契約してしまったとしても、日本の法律には消費者を守る強力な制度があります。それがクーリング・オフです。
カフェやファミレスなど、営業所以外の場所に呼び出されて契約した場合は「訪問販売」とみなされ、契約書面を受け取ってから8日間は無条件で解約できます。また、誰かを紹介すれば利益になるといったマルチ商法の仕組みであれば、「連鎖販売取引」として20日間クーリング・オフが可能です。
期間が過ぎていても諦めないで!
契約書を受け取っていなかったり、書面に不備(赤字で書かれていない等)があったりする場合、クーリング・オフ期間はまだ進行していないとみなされ、期間経過後でも解約できるケースがあります。
詐欺被害に遭った際の相談窓口
一人で悩んでいても解決は難しいですし、相手はプロの詐欺師集団かもしれません。トラブルに巻き込まれたら、すぐに専門機関へ相談することをおすすめします。
- 消費者ホットライン(局番なし188):
最寄りの消費生活センターにつながり、専門の相談員がアドバイスをくれます。
- 警察相談専用電話(#9110):
犯罪の可能性がある場合に相談に乗ってくれます。
- 弁護士・司法書士:
お金を取り戻したい場合、具体的な交渉を依頼できます。クーリング・オフの通知代行なども行ってくれます。
相談する際は、LINEのやり取りのスクリーンショットや、相手のプロフィール画像、契約書などの証拠が非常に重要になります。絶対に消さずに保存しておいてくださいね。
安全な資産形成と出会いの場とは
最後に、将来のために本当にお金を増やしたい、真剣な出会いが欲しいと考えている方へ。
資産形成を考えるなら、金融庁に登録されている証券会社でNISAやiDeCoを利用するのが、地味ですが最も確実な道かなと思います。「誰でも簡単に月収100万」のような魔法の方法は存在しません。
また、真剣な出会いを求めているなら、身元確認が厳格な結婚相談所などを利用するのも一つの手です。独身証明書の提出が義務付けられている場所なら、既婚者や詐欺業者が入り込むリスクは格段に低くなります。
マッチングアプリの投資や勉強勧誘のまとめ

今回は、マッチングアプリに潜む「投資・勉強」勧誘の実態と対策についてお話ししました。将来への不安や、素敵な相手への期待心につけ込む手口は本当に許せません。
大切なのは、「うまい話には裏がある」と疑う勇気を持つことです。「師匠に会わせたい」「借金してでもやるべき」という言葉が出たら、一度立ち止まって、家族や友人に相談してみてください。あなたの資産と心を守るために、この記事が少しでも役立てば嬉しいです。
免責事項
本記事は一般的な情報提供を目的としており、法的助言や投資勧誘を行うものではありません。個別のトラブルについては、弁護士や消費者生活センターなどの専門機関へご相談ください。

